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ガラスの修理をするのがいいかどうか

最後の東日本大地震の影響でバスルームのガラスにひびが入ったため、ガラスの修理をすることがよいのか悩んでいます。にも金だけで割れていないので、このままでもいいような気がするのですが、場所が場所だけに、万一のことを考えると今のガラス修理が必要かを考えています。今回の地震で、ガラスにひびが入った家はどのようにしているのです。
ガラスといえば普通は部屋の窓やコップ、ガラスを思い浮かべるのではないでしょうか。私はガラスといえば、まず玉を連想するようになります。それも普通の玉ではなく、ガラス瓶のラムネに使用されるガラス玉です。それだけで、同じ色の柄も何もない、透明な緑色のものでした。幼少時代を回顧すると、必ず連想してしまいます。当時、このガラス玉を大切に収集し、目の近くのガラス越しの景色を見ていた良い思い出です。
　【ニューヨーク時事】経営不振に陥っている米書店チェーン2位のボーダーズが来週にも連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請する方向で準備していることが11日、複数の米メディア報道で明らかになった。同社はインターネット書店の普及や電子書籍の台頭などで赤字経営が続き、仕入れ先である出版社への支払いが滞っていた。　

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2011年2月10日、ロイターによると、イランの国有交通インフラ開発企業が公式ウェブサイトで、イラン国内の鉄道建設をめぐり中国と130億ドルに及ぶ契約を締結したと発表した。中国経済網が伝えた。

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記事によると、建設予定の鉄道の総延長距離は5000km以上。イランの主要都市を結ぶと同時に、周辺国家とも鉄道でつなぐ。ただし、同ウェブサイトでは契約が結ばれた日付、建設開始時期などは明らかにしていない。

記事は、今回の大型契約がイランと中国のエネルギー戦略に影響すると指摘。中国はイランにとって、日本に次ぐ第2の原油輸出国であり、イランの首都テヘランの地下鉄システムも中国の援助により建設されている。中国とイランの貿易額は約300億ドルで、大部分が石油関連で占められているという。（翻訳・編集/津野尾）


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【外信コラム】ソウルからヨボセヨ

　韓国南部のヨス（麗水）で来年夏、万博が開かれる。５年ごとの大型万博より小さい中間年の万博だが、隣国での万博とあって日本政府も積極的に協力する方針で、企業などへの参加呼びかけを始めている。

　ヨスは南部の多島海に面し日本でいえば瀬戸内海みたいな風光明媚（めいび）なところ。万博のテーマも「生きている海と沿岸」で海洋開発と環境保護が狙いになっている。近年、国際イベントの多い韓国だが、知名度と交通アクセスがいまいちなので準備に余念がない。

　ところで日本の経済産業省が作った広報資料の“ヨス万博概要”によると、ヨス市を「豊臣秀吉の朝鮮侵略を李舜臣の水軍が撃退した場所」と紹介している。特別企画 屋形船のABC秀吉軍の朝鮮出兵は“侵略”には違いないが、日本政府の日本向け広報資料でわざわざそれを強調（？）することはないだろう。

　「１６世紀末、文禄・慶長の役で秀吉の水軍と朝鮮の水軍が戦った海の古戦場」くらいが穏当ではないか。「朝鮮侵略」の現場などとＰＲしたのでは日本企業も参加に腰が引けるのでは、と老婆心ながら気になった。

　しかし日本の教科書はほとんど「朝鮮侵略」となっている。ついでに１３世紀の「蒙古来襲」を探すとこちらは「侵略」の表現はなく「遠征」などと記述してある。日本の自虐史観は困ったものだ。（黒田勝弘）

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【緯度経度】パリ・山口昌子

　フランスは２０カ国・地域（Ｇ２０）、主要８カ国首脳会議（Ｇ８）のダブル議長国を務めているが、中国をはじめ新興国などを加えたＧ２０を明らかに重視しており、Ｇ８はかすみがちだ。

　サルコジ仏大統領は１月末、３年ぶりにエリゼ宮（仏大統領府）で開いた記者会見に在仏外交団も招待し、Ｇ８、Ｇ２０に関して優先課題などを披瀝（ひれき）したが、日程的に近い５月の仏北西部ドービルでのＧ８より１１月の南部カンヌでのＧ２０について詳細に述べ、時間も大幅に割いた。

　大統領は冒頭、Ｇ２０の枠組みで３月末に中国で開催される「国際通貨秩序の改革に関する最初のセミナーに出席し、胡錦濤・中国国家主席と会談する」と明言。その上で「新しい世界に生きるためには新しい思想が必要」と指摘。「この新しい世界の特徴は世界経済勢力のバランスに生じた驚くべき変化である」と語った。

　大統領によると１９７５年に先進国首脳会議（Ｇ７、後にロシアが参加してＧ８）が創設されたときには米国と西欧だけで国内総生産（ＧＤＰ）は全世界の３分の２を占めたが、「中国が日本を抜いて世界２位の経済大国」になった現在、中国などが参加する「Ｇ２０が全世界のＧＤＰの８５％」を占めると述べ、Ｇ２０の重要性を強調した。

　大統領はＧ２０の課題として（１）経済政策を連携させ、世界のマクロ経済の不均衡を是正（２）無許可銀行などの規制対象外も含めた金融規制の強化（３）国際金融システムの強化（４）１次産品価格の急変動の抑制（５）Ｇ２０常設事務局設置などのグローバルガバナンスの改善（６）開発のための行動を列挙。

　さらに、「極めて重視している２つの閣僚会議、労働・雇用相会合と農水相会合を予定している」と述べ、農産物市場で価格が過去２０年で３倍に上昇し、２０５０年には９０億人に達すると見込まれる世界人口に食料を提供するには、農産品を７０％増やす必要性にも言及した。

　こうした複雑な課題に取り組むために「国際金融システム作業部会」の議長をメルケル独首相にし、「第１次産品市場の規制」に関してはメドべージェフ露大統領、「グローバルガバナンス」に関してはキャメロン英首相が重点的に検討することに言及するなど、Ｇ２０の組織強化を断言した。

　Ｇ８に関しては冒頭で首脳会議前に外相会合とコカインなど麻薬密売対策に関する内相会合の開催に触れたほか、「政治レベルの議論を始めるべきだ」と主張。「インターネット」が主要議題となることでオバマ米大統領とも合意したことを明言し、Ｇ８に先立ち、デジタル経済の大手事業者とともにフォーラムを開催することを明らかにしたが、Ｇ２０に比べると簡単な印象は免れなかった。

　Ｇ２０に関してはラガルド仏経済・産業・雇用相も、今月１８、１９日のパリでのＧ２０財務相・中央銀行総裁会議を前に一部記者と会見。財務相・中央銀行総裁会議の年４回開催を明言するなどＧ２０にかける並々ならぬ意欲を示した。同時に「Ｇ７（財務相・中央銀行総裁会議）には中国が参加していない。（世界一の）外貨準備高のある国の参加なしに為替の討議ができようか」と述べ、中国参加のＧ２０の重要性を大統領同様に強調した。

　フランスのＧ２０重視の背景には、１９９９年に財務相レベルで開始したＧ２０をサルコジ氏が０８年のリーマン・ショック直後にいち早く国連総会でＧ２０の首脳会議開催を提唱したという自負がある。来春の大統領選での再選を狙う大統領としては高失業率の低下や購買力上昇などの公約が実施できず、問題山積の内政面より外交面で点を稼ぎたいとの個人的思惑もあろう。

　ただ、Ｇ２０が世界人口の３分の２を占め、「ブラジル、メキシコ、韓国、インドネシアや他の第１次産品の豊富な国などを抜きに世界経済は討議できない」（ラガルド氏）とする主張が説得力があることは確かだ。Ｇ８に固執する態度は今や時代遅れなのだろうか。発想の転換！ティーカッププードル検索

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